光熱費を見直すとき、多くの方は暖房や冷房に目を向けます。

しかし、実は家庭で使うエネルギーの約30%が給湯に費やされています。お湯は一年を通して使うため、家計への影響が安定して大きいのが特徴です。

この記事では「なぜ給湯の負担が大きいのか」「どう改善すれば光熱費を減らせるのか」を、家づくりと日常の工夫の両面からわかりやすく解説していきます。

なぜ給湯は“家庭エネルギーの30%”も占めるのか

給湯が占める割合は高く、その理由を理解すると改善策も見えやすくなります。

一年中使うから削減しにくい

お風呂やシャワー、食器洗いなど、給湯は毎日の生活に欠かせません。

暖房のように季節でオン・オフが大きく変わるわけではなく、一年を通して一定の消費量が続きやすいのが特徴です。そのため、気づかないうちに大きなエネルギーを使ってしまいます。

お湯をつくるエネルギーは電気より大きい

水を温めるには想像以上に大きなエネルギーが必要です。暖

房は断熱や高効率な機器によって改善が進んでいますが、給湯は負荷そのものが高く、効率化には限界があるのが現状です。このため、使い方や住宅の設計によって影響が大きく変わります。

家族人数によって給湯量が大きく変わる

家族が増えるほど入浴や洗い物の回数が増え、給湯量も比例して増加します。節約しようとしても限界があり、生活の質を下げずにムダを減らす工夫が求められます。

給湯エネルギーを減らすための“家づくりの工夫”

設備の性能だけに頼らず、「お湯のロスを防ぐ仕組み」を整えることが大切です。

お湯を“逃がさない”仕組みが最も効果的

断熱浴槽はお湯の温度を長く保てるため、追い焚きの回数を大きく減らせます。

また、断熱配管や配管距離を短くすることで、お湯が届くまでの“湯待ち時間”を短縮でき、無駄になって流れる水(捨て湯)を減らす効果があります。

給湯器選びより“使う量を減らす設計”が本質

高効率給湯器は節約に役立ちますが、そもそも使うお湯の量が多ければ効果は限定的です。間取りや設備配置の段階で「無駄にお湯を使わない家」を作ることが、長期的な光熱費削減につながります。

キッチン・浴室・洗面をまとめると効率が上がる

水まわりを近くに配置すると配管が短くなり、お湯がすぐ届くため捨て湯が減ります。小さなレイアウトの違いでも、年間の給湯エネルギーに大きな差が生まれるのが特徴です。

今日からできる“給湯のムダを減らす”ポイント

家づくり以外にも、日常の中でできる工夫があります。

追い焚きを減らすために、ふたを閉めて保温性を保つことは効果的です。また、シャワーの出しっぱなしを控えるだけでも、月単位で見ると大きな節約につながります。

とはいえ、こまめな節約には限界があるため、最終的には構造的な改善が最も効果的だと理解しておくとよいでしょう。

まとめ

  • 家庭の給湯は約30%を占める「最大の見直しポイント」です。
  • 暖房よりも年間を通して家計への影響が安定して大きい特徴があります。
  • 省エネ設備よりも、“お湯のロスを減らす家づくり”が光熱費削減の近道です。
  • まずは日常のムダを見直しつつ、住宅性能や間取りの改善を検討してみましょう。

給湯の仕組みを見直すことは、家計と環境のどちらにも大きなメリットがあります。次のステップとして、暖房や断熱性能についても理解を深めると、さらに効果的に光熱費を抑えられます。

京都市で家を建てるなら地元の工務店へ

京都での家づくりには、少し気をつけておきたい地域特有の事情があります。
たとえば「景観条例」に代表される独自のルールや、道幅が狭く土地の形が複雑な場所が多いことなど、他の地域とは少し異なる条件があるためです。

そうした背景をふまえると、地元での経験が豊富で、京都の家づくりに慣れている工務店を選ぶことが、安心につながるポイントになってきます。
土地や法規制に合わせたご提案や、現場でのスムーズな対応など、地域をよく知る工務店だからこそできることがあります。

あまねこう代表のプロフィール

この記事を書いた人

中川 高士

京都産業大学卒業。
2024年、京都府向日市より「向日市固定資産税評価委員会」委員を拝命。

実家が工務店という環境で育ち、幼少期から建築の世界に親しむ。
大手ハウスメーカー、地域ビルダー、そして社員一人の小規模工務店まで、28年以上にわたり幅広い建築会社で経験を積む。
営業職からスタートし、各社で現場管理・事業マネジメントまでを担い、建築の全体像を深く理解するに至った。

2023年に独立し、現在は「営業から現場管理までこなす建築マルチプレーヤー」として活動中。

【保有資格等】
・建築物石綿(アスベスト)含有建材調査者
・愛犬家住宅コーディネーター
・ホウ酸施工管理技士
・空気測定士
・向日市固定資産税評価委員会委員

「家を建てる」だけでなく「暮らしをつくる」ことを大切に、自然素材を活かした住まいづくりを提案している。

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